経営目的に合った成果志向の強い施策や行動を重視する考え方。
一般的には、個々の行動や業績に結び付いた評価結果が賃金に反映されるよう人事制度を改定することを指すが、広く捉えると企業内の人材ポートフォリオを変更し非正規社員の割合を増やすことや、短期的な業績を重視することで株主価値を増大することを含まれる。
日本企業に多く採用されてきた職能資格制度では、年齢や勤続年数の影響が排除できず、急速に変化する経営環境に必ずしも対応できなかった。
そこで、給与コントロールや企業ビジョンに合った成果志向の強い行動を社員から引き出すために成果主義が盛んに導入された。